本学は9月3日、平成30年7月豪雨災害に対する本学の取り組みを報告する臨時記者会見を津島キャンパスで開きました。県内を中心とする被害状況の調査や今後の災害への対策などを目的とした「平成30年7月豪雨災害調査団」による調査結果の説明、被災地支援に向けて実施したボランティア活動の紹介などを行いました。
　槇野博史学長をはじめ、菅誠治理事・副学長（財務・施設担当）、加賀勝副学長のほか、調査団に参加している本学大学院の教員7人が登壇しました。槇野博史学長が「『手をつなごう岡山』を掲げ、地域の皆様と一体となってこの状況を乗り越えていきたい」とあいさつした後、本学の危機対策本部や岡山大学ボランティア支援センター（OVC）がこれまでの活動を説明。調査団が豪雨による堤防の決壊や土砂災害、被災地のごみの排出などについて、状況や原因、今後の対策を報告しました。調査団の治水（水工学）グループ長を務める大学院環境生命科学研究科の前野詩朗教授は、県内各所の堤防の決壊や越水状況の調査結果を、豪雨当日のドライブレコーダーの記録動画を交えながら解説。同研究科の西山哲教授は、ゲリラ豪雨が頻繁に起こる現代では従来の考え方による「防災」や「減災」は通用しないとし、「迅速な避難が何より求められ、その時間を確保するためのインフラ整備が重要」と強調しました。
　本学は長期的な被災地支援に向け、引き続き地域社会と連携しながら全学を挙げて取り組んでいきます。

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○平成30年7月豪雨被災地でのボランティア活動に参加して-自分がやるべきことをする-



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