本学総合技術部は1月22日、岡山大学シンポジウム「チーム共用による技術職員組織構築の過去・現在・未来」を本学鹿田キャンパスにあるJunko Fukutake Hall(Jホール)とオンラインでのハイブリッド形式で開催しました。510人が参加した本シンポジウムは、一般社団法人研究基盤協議会主催「研究基盤EXPO2024ウィーク」(1/22~26)内のプログラムのひとつとして開催されたもので、本学はトップバッターを務めました。
窪木拓男副理事(研究基盤担当)の開会あいさつの後、文部科学省研究振興局大学研究基盤整備課の山本武史課長補佐から「大学の研究力強化について~研究基盤の観点から~」と題した特別講演が行われ、大学の研究基盤マネジメントや機器共用、中規模設備の整備強化などについて紹介が行われました。
続いて、本学から那須保友学長と田村義彦総合技術部長が「“未来”を共に築く岡山大学総合技術部の立ち上げ方」と題して基調講演。那須学長は、組織化のきっかけやプロセス、創部に至る経緯について紹介しつつ、岡山大学研究ポリシーにも記載している技術職員は研究・教育に従事する者のパートナーであるとともに、技術職員自身がありたい姿を確立すること、それを執行部がサポートすることが重要であると講演しました。また、田村部長の講演では、総合技術部の立ち上げや学内での位置づけ、キャリアパスなどを紹介。組織化のメリットや課題、そして総合技術部のこれからの展望について紹介しました。
その後、「4大学から発信する技術職員組織構築の過去・現在・未来」と題してパネルディスカッションを開催。本学総合技術本部長の佐藤法仁副理事(研究・産学共創総括担当)・副学長(学事担当)・URAがモデレーターを務める中、本学と東京工業大学、山口大学、琉球大学から取り組み紹介が行われた後に、各大学の技術職員と事務職員から研究基盤の要となる技術職員の組織構築をテーマに、組織化の学内調整やチーム共用体制の検討等、組織の組成・運用での生みの苦しみやワクワク・ドキドキ感などについて紹介され、今後の技術職員組織の発展や人材交流や取り組みの共同実施などについて、活発な議論が行われ、会場とオンラインからの質疑応答も大いに盛り上がりました。
今回のシンポジウムは、総合技術部が主体となって組織化され「チーム岡大」として初めて開催した全国規模のシンポジウムでした。本学研究協力部や学内のメディア基盤を支える5D Lab.など、学内部局組織を越えて運営にあたり、盛況裏に終えることができました。組織として一致団結して、ひとつの目的を達成できたシンポジウムであり、職員・組織として著しい成長を遂げることができました。
総合技術部の田村部長は「岡山大学総合技術部長として『任せる勇気と責任ある覚悟』で臨み、多くの方々にご協力いただき、無事にシンポジウムを主催することができました。コアファシリティ(機器共用)や技術職員の組織が注目されている今だからこそ組織として行動に移すことが重要だと思います。今回のシンポジウムでの情報や他大学との連携を基に、研究基盤の要として大学に貢献できるよう努めてまいります」とコメント。那須学長からは「本シンポジウムを通じて、日常業務だけでは共有できないノウハウや人的ネットワーク拡大などを推進できたと感じています。技術職員のアイデンティテイをしっかりと保ちつつ、目指すべき方向を強化し、そして何よりも大学執行部が自分事として総合技術部の過去・現在・未来を捉え、共育共創していきたいと思います。今後も地域中核・特色ある研究大学強化促進事業(J-PEAKS)などの推進も含めて、さまざまな取り組みを戦略的に実施します。『共にできることは共に』の精神で盛り上げていきたいと思います。本シンポジウムが今後、組織化する機関や課題を抱えている機関等の一助となる場となったことを期待しています」とコメント。さらに本部長の佐藤副理事・副学長からは「パネルディスカッションでは、各大学の取り組みを深く知ることができたことだけに留まらず、各大学が今後実施してみたいことやその進め方などを協議できた点は、未来につながるものだと感じています。また過去の辛い経験も含めて、現在の過程があることを力強く語っていただいた登壇者のみなさまに厚く御礼申し上げます。今後も我が国の科学技術・イノベーションの基盤を支え、マネジメントする技術職員の活躍にご期待ください」と、今後の取り組みも含めて意気込みを述べました。
今後も総合技術部と地域中核・特色ある研究大学である岡山大学の絶え間ない挑戦と変化にどうぞご期待ください。
【本件問い合わせ先】
岡山大学総合技術部 事務担当
E-mail:sougougijutsubu◎adm.okayama-u.ac.jp
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HP:総合技術部
岡山大学シンポジウム「チーム共用による技術職員組織構築の過去・現在・未来」を開催
2024年02月20日